統計技術研究
製表技術参考資料等
独立行政法人統計センターの職員がその業務に関連して行った製表技術に関する研究の結果の紹介
- (令和3年6月)情報ソースの多様化に対応するための研究 ―ビッグデータの利用を中心にして― (PDF:2.4MB)
- (令和3年3月)統計データの二次的利用に関する研究報告~ 一般用ミクロデータの作成手法 ~(PDF:4.2MB)
- (平成29年12月)国勢調査の匿名化ミクロデータの作成方法に関する新たな取り組み(PDF:1.0MB)
- (平成29年6月)統計ミクロデータの提供の新たな展開方向の一考察(PDF:0.5MB)
- (平成28年10月)国勢調査ミクロデータに対する匿名化措置の可能性に関する研究(PDF:1.4MB)
- (平成28年8月)オーストラリアのオンデマンド集計に関する調査研究(PDF:1.3MB)
- (平成28年5月)国勢調査における匿名化ミクロデータの有用性と秘匿性の定量的な評価(PDF:1.3MB)
- (平成28年3月)政府統計データのエディティングに関する国際的動向:選択的エディティングの理論とソフトウェア(PDF:1.3MB)
- (平成27年6月)公的統計における欠測値補定の研究:多重代入法と単一代入法(PDF:1.4MB)
- (平成27年3月)質的変数に関する擬似ミクロデータの作成方法について-平成14年就業構造基本調査データを用いた研究-(PDF:1.0MB)
- (平成27年3月)ミクロデータにおける匿名化の誤差の評価に関する研究-国勢調査を例に-及びスワッピングの適用可能性に関する評価研究-国勢調査ミクロデータを用いて-(PDF:0.5MB)
- (平成26年10月)国勢調査における匿名データの作成とその検証(PDF:0.7MB)
- (平成25年12月)匿名化技法としてのスワッピングの可能性について―国勢調査ミクロデータを用いた有用性と秘匿性の実証研究~(PDF:0.5MB)
- (平成25年8月)諸外国における最新のデータエディティング事情~混淆正規分布モデルによる多変量外れ値検出法の検証~(PDF:1.0MB)
- (平成25年5月)家計調査ミクロデータを用いた攪乱的手法の有効性に関する研究 (PDF:0.5MB)
- (平成25年3月)平成24年度共同研究報告書 官庁統計とモバイル空間統計に基づく新たな統計の創出に関する共同研究(独立行政法人統計センター,株式会社NTTドコモ)(PDF:1.9MB)
- (平成25年3月)収入額の欠測値補定にふさわしい層分けの提案(PDF:1.5MB)
- (平成25年3月)収入額の欠測値補定に相応しい層分けの提案(別冊)(PDF:1.0MB)
- (平成24年8月)諸外国のデータエディティング及び混淆正規分布モデルによる多変量外れ値検出法についての研究(PDF:0.9MB)
- (平成24年7月)教育用擬似ミクロデータの開発とその利用~平成16年全国消費実態調査を例として~(PDF:1.2MB)
- (平成22年9月)ミクロデータにおける有用性と秘匿性の定量的な評価に関する研究(PDF:1.6MB)
- (平成21年6月)秘匿性の評価方法に関する実証研究-全国消費実態調査のミクロアグリゲートデータを用いて-(PDF:872KB)
- (平成20年9月)ミクロアグリゲーションに関する研究動向及び匿名化技法としてのミクロアグリゲーションの有効性に関する研究-全国消費実態調査を例に-(PDF:532KB)
- (平成20年8月)産業分類自動格付システムに関する格付ルール生成用データ等についての検証結果(PDF:597KB)
- (平成20年3月)サービス業基本調査における経理項目の補定法(PDF:7.7MB)
- (平成19年8月)市区町村コード自動格付に関するアルゴリズムの研究(PDF:656KB)
- (平成19年3月)社会生活基本調査の自動格付に関する研究(PDF:2.4MB)
- (平成18年3月)汎用秘匿処理ソフトウェアτ‐ARGUSによる集計表の秘匿処理 順次LP法とτ‐ARGUS搭載の集計表秘匿処理法の比較結果及び最近の集計表開示抑制法の研究動向(PDF:1.8MB)
- (平成17年6月)係り受け関係の考慮、精度の高い学習用データを用いることなどによる産業分類自動格付法の改善効果の検証結果(PDF:1.7MB)
- (平成16年8月)事業所・企業統計調査産業分類自動格付法の研究 サポートベクターマシンによる産業分類自動格付の研究及び国内外における統計分類自動格付法の研究動向(PDF:876KB)
- (平成15年8月)形態素解析等の言語処理手法を用いた生活行動分類自動格付システムの開発-平成13年社会生活基本調査-(PDF:435KB)
本資料の内容は、執筆者の個人的見解を示すものであり、機関の見解を示すものではありません。
掲載論文を引用する場合は、事前に担当まで連絡して下さい。
担当:技術研究開発課 03-5273-1368